急速に進展する「高度情報化社会」。
これは、今に始まったことではないでしょう。
経済を中心に、既に何十年も前から社会に浸透しています。
しかし、ここ数年、身近な日常生活でも、「デジタル社会」が急速に広まっている気がします。
たとえば、2020年秋の「GoToEatキャンペーン」のオンライン飲食予約事業。
グルメサイトを通じて予約するとポイント還元（現金と同じ）を受け取れ、うまく活用した人は、お得に食事を繰り返すことが出来ました。
そして、記憶に新しいのは、昨年のコロナワクチンのオンライン予約。
ネットに慣れていない高齢者の方などが右往左往する事態が報道されました。
本来、公平に享受できるはずの公共からの便益にも、
ITツールを活用する力を持つか否かで格差が生じ始めている気がします。
今、様々な場面で目にする「マイナポイント第二弾」。
みなさんのブログ巡りをしていてもよく見かけます。
「マイナンバーカード」を健康保険証とすることを申込み、公金受取口座を登録すれば、最大20,000ポイント（=現金）がもらえるというものです。
言い換えれば、申し込みをすれば、税金が還付されるということです。
これまで傍観していましたが、税金の還付の機会をみすみす見逃すのももったいないので、「マイナポイント第二弾」にトライしてみました。
ちなみに、今回の記事は、
マイナポイント獲得のハウツーものではありません。
ITは苦手なオッサンが、デジタル社会をいかに生きたかの記録です。
目 次
デジタル社会
1990年代に、インターネットと携帯電話が爆発的に普及し、高度情報化社会が到来しました。
仕事でも日常生活でも、格段に便利な生活となりましたが、
一方で、機器の操作・システムの理解に一定のスキルが求められる時代となりました。
最近、公共が税金で行う事業も、オンラインのみというものが増えてきたような気がします。
昨年9月に施行された「デジタル社会形成基本法」。
「デジタル庁」が設置されたのもこの時期です。
「デジタル社会」は、本来、国民にゆとりと豊かさを実現するはずのものですが、
デジタル難民の増加も懸念されます。
マイナンバーカード
「マイナンバー」は、2016年1月に利用開始された国民一人一人に割り当てられた識別番号です。
マイナンバーを電磁化したマイナンバーカードは、政府の“なりふりかまわない”とも評される普及策にもかかわらず、7月末時点で46%弱です。
個人的には、金融機関との紐付けには、抵抗感はありましたが、
源泉徴収や還付申告、証券口座などには届出が義務化されたため、
携帯に便利な「マイナンバーカード」は、当時、作成しました。
マイナポイント第二弾
「マイナポイント」は、マイナンバーカードの普及を図るためのインセンティブとして、参加者にポイント還元をするというものです。
第一弾は、マイナンバーカードを作成の上、手続きをすると、登録した決済サービス（PayPay,WAON,nanacoなど）を使った額の25%分、最大5,000ポイントが還元されるというものでした。
このときは、5,000円ポイントもらうには、20,000円の電子マネーを使う必要があったため、見送りました。
今回の第二弾は、
①第一弾を利用していない人は、最大5,000円
②健康保険証としての利用申込みで7,500円
③国や自治体からの公金受取口座の登録で7,500円
の最大20,000円分のポイント（=現金）がもらえるというものです。
マイナンバーカードの健康保険証としての利用は、昨年の10月から既に始まっており、申込次第利用できます。
現時点では、従来の紙の保険証も使え、更新時には交付されるようです。
公金受取口座の登録は、一つの銀行を登録すればOKです。
手続きは、
①スマホ（マイナポイントアプリに対応した機種）
②パソコン（カードリーダーが必要）
③マイナポイント手続きスポット
で出来ます。
トライ
私は、決済サービスはPayPayを使うこととし、スマホで申し込みました。
マイナンバーカード、暗証番号、マイナポイントアプリを用意し、
PayPayアプリにある「マイナポイント」の入口から入ります。
「最短１分」で完了とのことです。
アプリに指示されるままに作業を続け、途中で考え込みながら、20分程度で登録が完了しました。
事前に、「マイナポイント事業」のHPで手順などを確認したので、結構時間がかかりました。
妻は、nanacoを決済サービスとして、私のスマホのマイナポイントアプリから始め、10分ほどでできました。
「サクサク」とか、「最短１分」とかではできませんでしたが、
試行錯誤しながらなんとかできました。
「ITは苦手なので‥」と言ってばかりもいられない時代になってきた気がします。
